インフルエンザについて認知・立場で意識の差

 健康日本21推進フォーラムは先ごろインフルエンザ啓発を目的とした生活者調査の結果を公表し、子どもを持つ母親と一般成人で意識差があり、一般成人は危機感や第三者への感染の可能性に対する配慮の低さがある実態を指摘した。

 加えてインフルエンザ治療薬の特長を知ることで服用・使用意向に変化が表れたことから、治療薬の知識を深めることは良い治療を受ける上で大切と強調している。

 

 調査は子を持つ母親2000人、および20~60代の一般成人・男女600人を対象にネットで実施されたもの。

 

 基本意識の『インフルエンザへの不安』では、一般39.2%に対して母親は64.9%と3人に2人が不安を感じている結果となった。

 予防関連も母親では『予防接種をした』53.9%、『帰宅時にうがいをした』53.5%など9割以上が何らかの対策を行う反面、一般では『特にしなかった』が26.3%に達し、男性は3人に1人(36%)が予防を行わないなど意識が低い状況にある。

 

 調査では感染時の行動についても言及しており、母親層の大半が家の中で過ごすことを選択するのに対し、一般では17.2%が『症状がないので普段通りに通学・通勤していた』という結果をあげ、「第三者への感染の可能性がある状況で勝手な自己判断で通学・通勤を開始している実態が浮き彫りになった」と二次感染に警戒を寄せている。

 

 治療薬の認知に関しては母親・一般ともに経口薬の認知が6~7割と高かったが、母親層で2割弱だった点適薬が服用・使用意向となると3割弱に上昇したほか、一般では男性に比べて20代女性の点適薬に対する使用意向が45%と高く、「病院での1回の治療、効き目の早さへの期待がうかがえる結果」とした。

 

 また、情報開示前後での使用意向の比較において母親層では経口薬が22.6%と最も高かったのに対し、情報掲示後に5.1%だった点適薬が29.6%に上昇してトップとなるなど、知識を得て意向が目立って変化したことに注目。

 「認可時期にバラつきがあるせいか、それぞれの治療薬の特長がしっかりと認知されていない」とし、生活や立場の違いに応じた治療選択肢を周知する観点から医療機関や報道、行政などによる啓発の重要性をあげた。

 

薬局新聞 2014年1月22日付